エネルギー政策革新へ向け国際協力体制強化の力学
経済成長維持と温室効果ガス排出削減――未曾有の気候変動危機を目前にした地球社会は、この相反する目標の同時達成を求められている。そのため不可欠な国際協力体制の形成と強化には何が必要か。本書は、与論喚起、学習、インセンティブ制度等の方策の政治的考察とともに、冒頭、2015年パリ国連気候会議（COP21）の寸描も交え、全世界の人為的二酸化炭素排出量の40％以上を占める米国・中国、原発問題で対照的姿勢を見せた日本とドイツ、画期的な再生可能エネルギー利用で注目されるデンマークの五か国の実態分析を通じ、エネルギー政策革新への新たな展望を開く。
| タイトル | 主要国の環境とエネルギーをめぐる比較政治 |
|---|---|
| サブタイトル | 持続可能社会への選択 |
| 刊行日 | 2016年１月 |
| 著者 | 太田 宏著 |
| 定価 | ￥5060（本体￥4600+税） |
| ISBN | 9784798913247 |
| Cコード | C3031 |
| ページ数 | 536 |
| 判型 | A5 |
| 製本 | 上製 |
序 章
第一部 エネルギー問題と政治学
第一章 新エネルギー危機と政治学の視座
第二章 石油危機とエネルギー安全保障
第二部 環境問題とエネルギー問題の相互作用
第三章 国際政治課題としての気候変動問題
第四章 持続可能な社会とエネルギー選択
第三部 主要国の新エネルギー危機対策
第五章 日本の新エネルギー危機対策
第六章 中国の新エネルギー危機対策
第七章 米国の新エネルギー危機対策
第八章 デンマークの新エネルギー危機対策
第九章 ドイツの新エネルギー危機対策
第一〇章 結 論
関連書籍
