18歳成人時代、社会科教育の発展が喫緊の課題だ!
拡大する社会格差、超少子高齢化に伴う労働力不足や福祉問題、都市一極集中と地方の衰退――現代社会の様々な課題が、わが国の未来に重くのしかかっている。急速に変容する社会を全体的に捉えて考えさせるのが社会科教育の役割だ。18歳成人時代、若者たちが社会を見る目を養う「真の」社会科教育のあり方とはいかなるものか。本書は、社会科教育の研究者と実践者らによる方法論と授業実践の往還を通し、令和の新時代に必要な社会科教育の実践的モデルをかたどる。
タイトル | 社会科教育の未来 |
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サブタイトル | 理論と実践の往還 |
刊行日 | 2019年11月15日 |
著者 | 西村公孝・梅津正美・伊藤直之・井上奈穂編著 |
定価 | ¥3080(本体¥2800+税) |
ISBN | 978-4-7989-1582-1 |
Cコード | C3037 |
ページ数 | 272 |
判型 | A5 |
製本 | 上製 |
発刊にあたって/まえがき
序 章 社会科教育研究の過去・現在・未来
第Ⅰ部 主権者教育としての社会科教育の現在と課題
第1 章 民主主義の現在と社会科教育の課題
第2 章 18 歳選挙権時代の主権者教育の現在
第3 章 公民科新科目「公共」を核とした主権者教育の課題
第Ⅱ部 社会科教育学の理論研究の最前線―理論と実践の融合・統合の課題
第4 章 社会科授業研究方法論の最前線
第5 章 諸外国における主権者教育の理論研究の最前線
第6 章 社会系教科カリキュラムの理論研究の最前線
第7 章 社会系教科における学習評価の理論と実践
第Ⅲ部 理論と実践の往還による融合・統合を意図した社会科教育学研究
第8 章 水問題を巡り「として語る」戦略的他者表象によるNIESD の理論とカリキュラム試案
第9 章 個別課題の国際化・グローバル化における理論と実践
第10章 授業研究(レッスン・スタディ)の国際化の理論と実践
第11章 PDCA 理論の活用と小学校社会科授業実践の研究
第12章 板書の機能を組み込んだ社会科授業研究の理論と実践
第Ⅳ部 理論と実践の融合・往還を意図した社会科授業実践
第13章 小学校の社会科授業実践研究
第14章 中学校の社会科授業実践研究
第15章 高等学校の公民科授業実践研究
終章 社会科教育研究・実践の未来
あとがき/索引/執筆担当者一覧・共著者紹介
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